
「せっかくメディアにプレスリリースを送ったのに、まったく反応がない…」
「記者さんとの関係構築、どう進めたらいい?」
忙しい広報担当者が日々抱える悩みのひとつが、メディアアプローチです。
今回のコラムでは、弊社プラップノードが行った「企業広報におけるメディアアプローチの実態調査β版」の結果をもとに、広報実務の現場で今、どのようなアプローチが行われているのか、そしてどんな工夫が行われているのかを深掘りします。
このコラムを読んで、他社が行うメディアアプローチの工夫の調査結果から、自社の広報活動を見直すヒントが見つかれば幸いです。
【調査概要】
調査実施社:プラップノード株式会社
調査概要 :企業広報におけるメディアアプローチの実態調査
調査⼿法 :Fastaskが提供するインターネット調査
調査期間 :2025年7⽉31⽇ー8⽉7⽇
調査対象 :メディアアプローチに携わる広報担当者
調査⼈数 :97⼈
1. アプローチ件数と手段から見える「現場のリアル」
そもそもメディアリストの件数をどれくらい持っているのか調査したところ、一番多いのが「51〜100件」(18.8%)という結果になりました。

さらに1回のプレスリリース配信で行う記者への個別アプローチ件数を見ると、「51〜100件」(18.8%)、「31〜50件」(12.5%)、「101〜300件」(12.5%)という結果になりました。
また、アプローチ手段は以下の通りです。

DXが進んでいる昨今、メールやSNSのDMが主流となっていると思いきや、最も多い手段は意外にも手紙。FAXもまた、メールと同じ利用率となっており、アプローチ手段の選択肢を多く持つことが有用といえます。
2. 「反応がもらう」ために「過去の取材記事をチェックする」人が多数
個別のアプローチにおいて、広報担当者が意識している工夫を見てみましょう。
上位には以下のような項目が並びます。
- 過去の取材記事をチェックする(45.8%)
- アプローチ内容を変える(34.7%)
- アプローチ時間帯・曜日を変える(34.7%)
- サムネイル・デザインにこだわる(34.7%)

特に注目したいのは、「過去の取材記事をチェックする」という工夫。これは、記者の関心を深く理解し、パーソナライズされたアプローチができます。
メディア特性に応じて訴求内容を変える必要があるため、ターゲット層と読者層の一致点を的確に見つけ出すことが極めて重要です。
3. 「関係構築」のために、私たちができること
記者との関係性が良好であるほど、情報の取り上げ率や取材依頼の可能性も高まります。では、実際にどんな取り組みがされているのでしょうか。
調査結果では、以下のような工夫が多く見られました。
- プレゼント送付(試食・試飲含む):32.3%
- メディアキャラバンで直接会う:31.2%
- 記事の感想を伝える:20.8%

「プレゼント」や「キャラバン」は予算や工数の問題もありますが、「記事への感謝を伝える」「SNSでつながる」といった手軽なコミュニケーションの積み重ねも、記者との関係構築には十分有効です。
「電話を何度もかける」「メールを何度も送る」といった行為は、NGマナーとされる場合があります。 例えば、プレスリリース送付のたびに必ず電話をする、校了間際に電話でアプローチするといった行動は、広報担当者の印象を損ねる恐れがあります。
記者のもとには、1日に非常に多くの情報が届きます。興味があれば自然と反応があるため、過度な追っかけは不要です。また、締切前や編集会議前は特に忙しく、ピリついた空気になっていると考えられます。
4. 広報の7割が記者に怒られた経験が「ある」と回答
調査では、記者から怒られた経験が「ある」と答えた人が64.6%という結果に。よくある理由は以下の通りです。
- 編集記事に対して⾚⼊れを⼤量に要求した(43.5%)
- ⾃分の伝え⽅・話し⽅に問題があった(41.9%)
- 情報に誤りがあった(37.1%)

取材後の「原稿チェックさせてください!」というのは基本的にNGマナーで、確認なしで掲載となることも多々あります。広告と違い客観的に捉えることが重要なので、メディアは企業主観をあまり入れたくないと考えます。チェックが可能な場合は、あくまで事実関係の確認(ファクトチェック)のみに留めることが望ましいでしょう。なぜなら、文章の⾔い回し、てにをはなどの決定権は編集部にあるのです。
【まとめ】
今回の調査から明らかになったのは、メディアアプローチにおいては「成果を生むための工夫」だけでなく、「記者との信頼関係を継続的に築く姿勢」が重要視されているという点です。
明日からできる取り組みとしては、過去記事や記者の関心領域を事前に調べる、配信タイミングを見直す、メール以外の手段を試すなど、小さな工夫から始めるのがおすすめです。
こうした一歩一歩の改善が、やがて大きな成果と信頼につながります。
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